看護必要度の評価基準(A・B項目)の解説、指摘される問題点(2016/01/27)

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看護職員の確保や提供する看護サービス料の増大を図るために開発・導入された「看護必要度」。現状では確立されておらず、多くの点で追加・修正・削除が行われています。

未だ多くの問題を抱えている看護必要度の評価ですが、適切な評価基準を設ければ、患者に対する看護の質向上のためのツールとなるでしょう。

また、すべての病院において看護必要度が導入されているため、すべての看護職員がしっかり把握しておく必要があります。看護必要度の知識を深めたいという方は、当記事を最後までしっかりお読みいただき、知識習得にお役立てください。

１、看護必要度とは

看護必要度とは、「入院患者に提供されるべき看護の必要量」のことを指し、看護サービスの質と量を表す基準として1996年に開発されました。

看護師の不足により、1人あたりの患者に対する看護の質の低下が懸念され、看護師1人あたりの患者数が多くなればなるほど必然的に各患者に対する看護の質は低下していきます。

そこで、厚生労働省は看護師1人あたり7人の患者を受け持つ体制を推奨し、その過程で患者の重症度や看護の必要量を評価することで、適切な人員確保を目的に「看護必要度」の導入に至ったのです。

２、看護必要度に係る評価

看護必要度を測るために用いられる評価基準(得点形式)はA項目・B項目から成り、患者の重症度を基準とします。A項目は「モニタリングおよび処置」、B項目は「患者の状態」で、処置や患者のADLを基に0点～2点と採点し、得点が高ければ高いほど患者に対する「看護必要度」が高く、診療報酬が多くなり、看護師など医療従事者の人員を多く配置することができます。また、人員を多く配置することで、患者に対する看護の質向上を図ることができるのです。

■A項目(一般病棟)

■B項目(一般病棟)

３、看護必要度の問題

このように、看護必要度は患者の重症度をもとに得点化され、重症度に見合った人員確保(看護の質向上)を目的として導入されていますが、数々の問題点が指摘され、看護必要度の“必要性”は未だ議論の渦中にあります。以下に指摘されている3つの問題点についてご説明します。

■正確に反映できるわけではない

現在の看護必要度は計14項目から測定していますが、高齢者の増加や安全対策の強化など、現場の医療環境が大きく変化していることで、看護必要度の測定項目にはない重症度の高いケアが生まれてきています。

また、特殊な薬剤・機器の管理などの業務も評価に反映されていないため、現状においては看護必要度と“看護量”は比例していなく、患者の重症度からくる看護の必要度を正確に測ることが困難なのです。それゆえ、追加すべき評価項目や修正すべき評価項目、はたまた削除すべき評価項目についての検討が現在進行形で行われています。

■記録に際する労働時間の増加

看護師など医療従事者の業務は多岐に渡り、残業を強いられることも少なくありません。それに加え、看護必要度を測るために作成する評価シートへの記載にあたって、各項目の記録を残す必要があります。この作業は業務の負担となり、結果的に医療従事者の労働時間を増加させてしまっているのです。

看護必要度は患者に対する看護職員の適切な人員確保を目的として導入されているのにも関わらず、結果的に業務時間・残業時間の増加に伴う離職率の増加で、総体的な人員確保がさらに難しくなっているのも事実なのです。

■経営の視点から適切な処置が行われない

看護必要度が高ければ高いほど、つまり患者の重症度が高ければ高いほど診療報酬が増加します。病院は1つの会社として捉えることができ、経営のために収益性を考慮しなければいけません。

診療報酬が高いほど収益を得られることができることで、不必要な医療機器の使用など評価点数を無理やり上げる行為が横行することが懸念されます。これにより、患者が適切な看護を受けられない状況を生み出し、さらに患者にとって負担となり得るのです。

４、今後の動向

看護必要度の基準となる各項目は未だ適切ではなく、患者が求める最適な看護量に結びついていません。それに伴い、追加・修正・削除すべき評価項目が幾度も議論されており、今後は大きな見直しがなされることが予想されます。

また、現状では術後患者を評価する項目が一切定められていないことで、患者の重症度をタイムリーに測るために術後の項目(M項目)を新設する動きがみられるなど、これまでの評価基準が大きく変更されることが予想されます。

■M項目

さらに、そもそも「看護必要度」の導入における必要性についての議論も行っています。というのも、これまで幾度となく追加・修正・削除が行われ、病院や看護師など医療従事者、患者を巻き込む1つの研究(実験とも言える)になっているからです。

しかしながら、看護必要度は数ある病院の患者傾向を把握する上で有益なツールであり、現状すべての病院で導入されていることから、廃止されることは非常に考えにくいのが実情です。よって、今後もさまざまな点において追加・修正・削除が行われることでしょう。

ただし、改定者と現場との意識の差は大きく、追加・修正・削除がなされても、それが果たして患者のためになるのか、医療従事者の負担が軽減できるのかという問題は残り続けるかもしれません。改定者と現場との温度差を少なくするのが、早期に行うべき課題なのではないでしょうか。

５、看護必要度を深く知るために

ここまで、看護必要度の概要や評価項目、問題点など簡単にご説明しましたが、実際には非常に細かく、また分かりづらい点も多々あります。詳細を把握するのはやや困難であるものの、すべての病院で導入されているため、看護管理者は特に看護必要度に熟知しておく必要があります。

なお、看護必要度については、研修やeラーニング(機器やインターネットを利用した学習)などにより深く学ぶことができます。研修・eラーニングのいずれも組織単位・個人単位で活用することができるため、看護必要度に関する知識習得のためにぜひ活用しましょう。

また、個人単位や院内指導において、書籍を活用する手もあります。以下に参考となる2つの書籍をご紹介します。看護必要度とはどのようなものなのか、よく分からないという方はぜひ一読してみてはいかがでしょうか。

看護必要度 第5版 日本看護協会出版会

「看護必要度」評価者のための学習ノート 第2版 日本看護協会出版会

これら2冊により、看護必要度に関して深く学ぶことができます。しかしながら、看護必要度の追加・修正・削除は現在進行形で検討されており、各書籍においても改訂されていくため、改訂の都度、最新版をご購入ください。

まとめ

看護必要度は患者に対する看護師など医療従事者の人員確保を目的として導入されていますが、未だ確立されていません。そのため、多くの点で改定者と現場との溝があり、現状においては看護師など医療従事者に負担が大きいだけでなく、患者に対しても適切な評価基準とは一概に言えないのも事実です。

しかしながら、病院の全体像を把握する上で、また人員確保における統一化を図る上では重要なツールですので、今後は早期に病院・医療従事者・患者すべてにとって最適となる評価基準の確立を図ってもらいたいものです。