助産師｜養成学校の概要と助産師資格に関する試験・過去問(2017/11/12)

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助産師の就業人数は、平成27年(2015年)時点で38,486人、同年の出生数が1,008,000人であり、就業人数の増加、少子高齢化に伴い、助産師の不足状態は解消されつつありますが、それでもまだまだ足りていないのが現状です。

ここでは、助産師養成学校や助産師国家試験など、助産師になるために理解しておくべき情報を詳細かつ分かりやすく解説していますので、助産師を目指している方は、最後までしっかりとお読みください。

１、助産師とは

助産師とは、厚生労働大臣の免許を受けて、正常な分娩の介助をはじめ、妊娠から産後に至るまでの母子への精神的・身体的ケア、母性保険全般における指導を行う者のことを言います。

≪助産師の就業者数≫

参照：平成28年 看護関係統計資料集（日本看護協会）

≪出生数の推移≫

参照：平成27年(2015)人口動態統計の年間推計（厚生労働省）

上表からわかるように、助産師は増加傾向、出生数は減少傾向にあります。しかしながら、助産師の不足状態はまだまだ深刻であり、奨学金制度の導入や受け入れ体制の強化など、国や自治体が一丸となって助産師の就業者数の増加に取り組んでいます。

２、助産師への道

助産師になるためには、まず高等学校卒業（高等学校卒業程度認定試験合格）後に、看護専門学校などで看護関連の教育課程を学び、看護師国家試験に合格することが必要です。さらに看護師国家試験に合格した後、助産師養成学校で1年以上、助産師に必要となる所定の教育課程を学び、助産師国家試験に合格しなければいけません。

出典：助産師になる－未来のあなたのために－（公益社団法人 全国助産師教育協議会）

助産関連の教育課程は、専修学校、短大専攻科、大学別科、大学専攻科、大学院など、全国で約200の教育機関で受けることができます。

３、助産師学校における教育課程

助産師学校では、主に「基礎助産学」「助産診断・技術学」「地域母子保健「地域母子保健」とともに、病院や助産所、周産期センターなどで「臨床実習」を行い、1年かけて助産に必要となる知識・技術を習得していきます。

助産師学校は全国で約200校あり、そのうちの約7割が全国助産師教育協議会に加入しています。助産関連の教育課程を受講できる教育機関については、「全国助産師教育協議会 正会員一覧(地区毎)」のページをご参照ください。

３－１、助産師学校における奨学金制度

助産師不足に伴い、多くの医療機関・教育機関が助産師の受け入れを積極的に行い、現在では助産師学校の奨学金制度が充実しています。代表的なものには、日本助産師会の「助産師学生奨学金」や東京都福祉保険局の「東京都看護師等修学資金」があります。

≪助産師学生奨学金≫

引用元：奨学金貸与制度（日本助産師会）

≪東京都看護師等修学資金≫

引用元：制度の概要（東京都福祉保険局）

ほかにも、さまざまな機関・団体が奨学金制度を提供していますので、まずは志望校や都道府県の奨学金制度を確認しておきましょう。

４、助産師国家試験の受験資格

助産師国家試験を受けるためには、看護師国家試験に合格後、助産関連の所定の教育課程を修了する必要があります。要件の詳細は以下の通りです。

引用元：助産師国家試験の施行（厚生労働省｜平成29年8月1日）一部省略

５、助産師国家試験の概要

助産師国家試験は、1年間の教育課程で学ぶ「基礎助産学」「助産診断・技術学」「地域母子保健」「助産管理」の中から出題されます。試験時間は午前（75分）と午後（80分）に分かれ、一般問題（計75問）と状況設定問題（計35問）を解答します。

≪試験地と試験科目≫

≪試験内容≫

合格基準は年度によって異なりますが、多くの年度では145点満点中87点以上で、正答率がおよそ60%以上で合格となります。過去問は、厚生労働省が公表していますので、受験勉強の際には公表されている限りすべての過去問を複数回解いておきましょう。

≪過去問≫

≪合格率≫

合格率は、毎年98～99%を推移していますが、平成29年(第100回助産師国家試験)においては93.0%と、例年に比べて5～6%下回る結果となっています。各年度で問題は異なり、年度によっては難しい問題が出されることがありますので、試験に向けてしっかりと準備しておく必要があります。

６、助産師の仕事内容

助産師国家試験に合格し、厚生労働大臣の免許を受けると、晴れて助産師として就業することができます。助産師の仕事内容は主に、「妊娠中」「お産」「産後」の3つのステージに分かれ、母子の生活や身体的・精神的支援を行っていきます。

■妊娠期

妊娠確定の後、妊婦は定期的に産婦人科に通い妊娠健診を受けます。助産師はその際の各種測定・検査、食事や運動の制限、体重管理などの安全な妊娠経過のための生活指導を行います。また、妊娠に伴い、身体的・精神的変化が起きますので、不安や心配、ストレスを緩和させるための妊婦に対する身体的・精神的ケア、さらには父親に対するケアや指導も助産師の重要の役割です。

■分娩期

分娩に際して、まず母子の健康状態を把握し、正常分娩・異常分娩の診断を医師とともに行い、医師と連携して分娩を介助します。分娩期における助産師の仕事は、分娩介助が主体となってきますが、分娩に伴う産婦の苦痛に対する援助、精神的不安の緩和なども重要な役割です。

■産褥期

産後は身体的回復のために数日間、入院することになりますので、その間の母子の看護や健康状態の把握、異常発生時には医師との連携のもと速やかに対処します。入院中だけでなく、入院後の母子への援助も助産師の仕事です。入院後に適切な健康管理、育児ができるよう、食事や活動などの生活指導、母乳のあげ方やオムツ替え、皮膚ケアなどの育児指導をしっかりと行います。

まとめ

助産師として活動するためには、看護師免許を取得後に教育機関で所定の教育課程を1年以上受講し、助産師国家試験に合格する必要があります。資格取得に至るまでの期間が長く、看護・助産に関わる深い知識を要する必要がありますので、一般的に看護師の給与を大きく上回ります。助産師の求人も多く、就業年数やスキルに関わらず、就職・復職に困ることはありません。

しかしながら、母子の命を預かるという大きな役割を担っていますので、積極的にスキルアップを図らなければいけません。助産師を目指している方は、まずは所定の教育課程で基礎をしっかりと学び、免許取得後は安全確実に助産ケアが行えるよう、常に学ぶ姿勢で自身のスキルアップを図っていきましょう。

なお、准看護師と保健師の学校・試験の情報は、それぞれ准看護師養成所の概要と准看護師資格に関する試験・過去問、保健師養成学校の概要と保健師資格に関する試験・過去問にまとめてありますので、併せてお読みください。

参考文献

平成28年 看護関係統計資料集（日本看護協会）

平成27年(2015)人口動態統計の年間推計（厚生労働省｜2016年1月1日）

助産師になる－未来のあなたのために－（公益社団法人 全国助産師教育協議会）

奨学金貸与制度（日本助産師会）

制度の概要（東京都福祉保険局）

助産師国家試験の施行（厚生労働省｜2016年8月1日）

新卒助産師研修ガイド（公益社団法人 日本看護協会｜2012年3月31日）